バイク向けのダイレクト型保険の補償による保険料の違いは?

バイクの任意保険料っていくら バイクライフ

バイクの任意保険料っていくら

「バイクの任意保険には入りましょうね」っていう記事を書いてますけど、「実際いくらくらいで入れるの?」というのは今からバイクに乗りたいと思っている若者はもちろん、乗る機会はあまりないし、保険料を安くしたいと考えているベテランライダーもいらっしゃることでしょう。

≫ バイクの任意保険入っていますか?無保険で事故したら大変な事になります

私自身も来月更新と言う事で、色々検討してるところですので、40代の保険料ではありますが、あわせて紹介してみたいと思います。

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通販型ダイレクト保険のメリットとデメリット

通販型ダイレクト保険のデメリット

まずはデメリットです。

通販型の自動車保険のデメリットとしましては、やはり対人販売ではないところという面が大きいでしょう。

事故という万一の出来事に備えるのに、その万一の時に保険の代理店を含め、担当者などの姿が見えないというのは不安です。

ソニー損保などでも1事故、1担当者と宣伝していますけど、当然担当者は複数の案件を抱えている状況は簡単に想像することが出来ます。

また、保険というのは難しい言葉が羅列されていて、その用語がどんなものを指すのかわからないず、必要な保障を落としていたという人も多いです。

通販型ダイレクト保険のメリット

こちらは何といってもその価格でしょう。

住んでいる地域や、通勤に使うのかどうかといったリスクを細分化することで、保険料が変わります。

だからこそ乗る機会の少なくなったサンデーライダーには安く保険が提供してもらえる、というわけですね。

保険の見積比較

最近ではダイレクト系の保険会社へ一括で見積りサービスをお願いするというサイトも多くあります。

こちらはインズウェブというサイトからの引用になりますが、同条件でもこれだけ違うのですね。

インズウェブの保険見積り比較

引用元:インズウェブ

私もインズウェブのサイトで比較してみたところ、条件が合致した保険会社は1社、チューリッヒ保険だけでしたが、11,820円と激安になりました。

バイクの保険料見積り

今回更新の手続きの保険を見ていると、15,430円ですから、4,000円も安いということになりますね。≫最大5社のバイク保険一括見積もりサービスで保険料を節約しよう!

付帯サービス

また、各社とも付帯のサービスに差があります。

例えば私のような低年式のバイクになりますと、ロードサービスが付帯しているという事は大きなメリットになります。

 

三井ダイレクト損保

任意保険に加入するにあたって、対人保障というものは無制限という選択を選ぶと思いますが、問題は対物等の保証がどの程度保険料に影響を与えるのでしょうか。

43歳 11等級の私の条件でシミュレーションしてみました。

現在の保険料は15,430円となる見込みです。

三井ダイレクト保険の40代の任意保険料

 

対物補償による金額の違いっていくら?

三井ダイレクト保険の対物プランの差による保険料の違い対物補償を無制限から下げた場合

対物保障の金額を無制限から500万まで落としてみたところ、金額差は180円となります。

さらに対物超過修理費用特約を解除すると390円の差が生まれます。

ですが、逆にいえばたったのこれだけなのですね。

もちろん、年齢により差は大きく変わることが予想できますが。

搭乗者障害保険と人身傷害補償特約

こちらを両方外すことはできません。

搭乗者補償と人身傷害補償

搭乗者保険に加入した方が料金的には安くなります。

さらに、人身傷害補償特約には一般タイプ搭乗中のみという二つのタイプがあり、一般タイプですと車に搭乗中か否かに関わらず、交通事故の被害者になった場合に補償されます。

また、車に人身傷害補償特約の一般タイプをつけておくと、バイクでも保障の対象となると聞いたことがありましたが、確証が持てる情報が出てこなかったため、三井ダイレクトへ問い合わせてみました。

こちらがその回答です

当社自動車保険の人身傷害保険では、ご契約のバイク(XJR1200)に搭乗中の自動車事故につきましては補償の対象とならないため、ご契約のバイクには、バイク保険の人身傷害補償特約を適用いただく必要がございます。
ご契約のお車・バイクに人身傷害保険(一般タイプ)および人身傷害補償特約(一般タイプ)を適用いただいた場合、 歩行中等の自動車事故やバス・タクシーに搭乗中の事故にて補償の重複が生じます。
一方のご契約には一般タイプを、他の一方のご契約には人身傷害搭乗中のみ補償特約(※)を適用することも可能です。

つまり、自動車の人身傷害補償特約は適応されないので、必要ならばバイクでも加入が必要、ただし、ツーリング先などで自動車事故に遭った時には車の人身傷害補償特約でカバーできるという訳ですね。

バイク保険に弁護士特約は必要か?

三井ダイレクト保険の弁護士特約による保険料の違い弁護士補償特約のあり、なし

こちらが被害者となったケースに保険屋を相手に交渉するのは、なかなか難易度の高い交渉になる事が予想されます。

そういった際に変わりに支払いをしてくれます。

年額4,000円ほど増額となりますが、基本的に車に弁護士特約が付いているので、加入してません。

こちらも確認したところ、このような回答が返ってきました

当社にて複数台のご契約がある場合、お車、バイクのいずれか1台に弁護士費用補償特約を つけていれば、他のお車、バイクに搭乗中(運転中を含む)または歩行中に万一自動車事故に遭われた場合も補償されます。
なお、2台のご契約に弁護士費用補償特約を適用している場合、 弁護士費用の限度額が300万×2となります。

車の保険に弁護士費用補償特約を付けていると、バイク事故の際にも弁護士費用を負担してもらえるようです。

また、両方に特約をつけると両方の限度額が合算されるみたいですね。

まとめ

基本的に任意保険は相手への保障という面で、対人対物は無制限を選んでいます。

またタンデムしてどこかへツーリングということもないですし、自分自身は生命保険などでカバーできるように準備していますので、搭乗者に関する保障は最低限のものにしています。

保険に関しては非常に難解な事も多く分かりにくいのですが、一番避けたいのは難しいから加入しないという事です。

他社から保険を乗り換えると、その年に限って安くなるケースもありますし、金額が気になれば、ぜひ一度見積り比較などをしてみて検討してください。

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